やっぱやーめた ~宅建業法すうじのうた~

宅建試験の宅建業法には、理屈では覚えられない数字がたくさん出てきます。クーリング・オフの8日、営業保証金の1,000万円、専任媒介の報告は2週間に1回。こういう「ただ決まっている数字」だけを語呂にして、1曲に詰めました。流しっぱなしにして耳で覚え、ページで意味を確かめてください。

数字は2026-11-14時点の法令(宅建業法・同施行令・同施行規則・報酬の告示・住宅瑕疵担保履行法)で確かめています。

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歌詞

イントロ

宅建業法 数字の歌
いくよ

Aメロ

免許は5年 腐る前に
更新 90日 30日前
変わったら やめたら 晦日(みそか)まで
案内所なら 10日(とおか)前
供託 届けがないまま 3か月
催告 届いて 1か月で 取消しだ

Bメロ

士証は5年 講習6か月
ゴロ寝してたら 切れちゃうよ
宅建士とは ご一緒 5人に1人
欠けたら 2週間で 埋めてね

サビ

戦後の 六三制
本店 1,000万 支店 500
協会 入れば 60 30
専属 イチゴで 1週 5日
専任 フナで 2週 7日
書面で 告げられた その日から
やっぱ やっぱ やーめた 8日まで

Aメロ

穴埋め 2週間
協会 抜けたら 一気に 1週間
返す前には ロングに 待って 6か月
帳簿は ごちゃごちゃ 5年
名簿は 遠く 10年

Bメロ

専任媒介 3月(みつき)で 見直し
空き家で ハッピー 800万
さんさん 33万円まで

サビ

戦後の 六三制
本店 1,000万 支店 500
協会 入れば 60 30
専属 イチゴで 1週 5日
専任 フナで 2週 7日
書面で 告げられた その日から
やっぱ やっぱ やーめた 8日まで

ブリッジ

手付も 違約も 庭まで 2割
工事中は ゴー 完成 テン
1,000万 超えたら どっちも 保全
引渡しから 2年は フタできない
さんざん 3割 払ったら 名義は 渡せ
滞納には サンマル 待って 書面で

大サビ

戦後の 六三制
本店 1,000万 支店 500
協会 入れば 60 30
専属 イチゴで 1週 5日
専任 フナで 2週 7日
基準日から 3週で 届出
ゴール 50日 過ぎたら 売れない
やっぱ やっぱ やーめた 8日まで

アウトロ

腐る前に 更新
やっぱ やーめた
……やめないで 合格まで

語呂20本と、その意味

宅建業法に出る数字の一覧(41個)

分野数字何の数字か条文
免許5年免許の有効期間業法3条2項
免許90日前〜30日前免許の更新の申請期間(有効期間が満了する日の)規則3条
免許5年免許の欠格:刑の執行が終わってから・免許取消しから・取消し逃れの廃業から業法5条1項各号
免許30日以内変更の届出(商号・役員の氏名・事務所の名称と所在地・専任の宅建士の氏名など、免許申請書に書いたこと)・廃業等の届出(死亡は相続人が知った日から)業法9条・11条
免許10日前まで案内所等の届出(業務を始める日の)業法50条2項・規則19条3項
営業保証金1,000万円/500万円主たる事務所/従たる事務所ごとに供託する額令2条の4
営業保証金3か月・1か月免許から3か月以内に供託の届出がないと催告。催告が届いてから1か月以内に届出がないと免許を取り消せる業法25条6項・7項
営業保証金2週間還付で足りなくなった額を、通知を受けた日から2週間以内に供託業法28条1項・営業保証金規則5条
営業保証金6か月以上取戻しの公告の期間業法30条2項
保証協会60万円/30万円弁済業務保証金分担金(主たる事務所/従たる事務所ごと)令7条
保証協会2週間新しく事務所を設けた日から、分担金を納付するまで業法64条の9第2項
保証協会1週間協会は、分担金の納付を受けた日から1週間以内に弁済業務保証金を供託業法64条の7第1項
保証協会2週間還付充当金を、通知を受けた日から2週間以内に納付業法64条の10第2項
保証協会1週間社員の地位を失った日から1週間以内に営業保証金を供託業法64条の15
保証協会6か月以上社員でなくなったとき、分担金を返す前の公告の期間業法64条の11第4項
宅建士2年登録に必要な実務経験(足りなければ登録実務講習)業法18条1項・規則13条の15
宅建士5年宅建士証の有効期間業法22条の2第3項
宅建士6か月以内宅建士証の交付・更新:申請前6か月以内の法定講習業法22条の2第2項・22条の3第2項
宅建士1年以内試験に合格した日から1年以内に交付を受けるなら法定講習はいらない業法22条の2第2項ただし書
宅建士5年登録の欠格期間業法18条1項
宅建士30日以内死亡等の届出業法21条
事務所5人に1人以上事務所の専任の宅建士(業務に従事する者の)業法31条の3第1項・規則15条の5の3
事務所2週間以内専任の宅建士が足りなくなったときの補充業法31条の3第3項
事務所1人以上契約・申込みを受ける案内所等の専任の宅建士規則15条の5の2・15条の5の3
帳簿・名簿5年(10年)帳簿の保存(閉鎖後。自ら売主となる新築住宅は10年)業法49条・規則18条3項
帳簿・名簿10年従業者名簿の保存(最終の記載をした日から)業法48条3項・規則17条の2第4項
媒介3か月専任媒介・専属専任媒介の有効期間の上限業法34条の2第3項
媒介2週間に1回/1週間に1回業務の処理状況の報告(専任/専属専任)業法34条の2第9項
媒介7日/5日指定流通機構への登録(専任/専属専任。休業日を除く)業法34条の2第5項・規則15条の10
8種制限8日クーリング・オフ(書面で告げられた日から数える)業法37条の2第1項
8種制限2割手付の上限業法39条1項
8種制限2割損害賠償の予定と違約金の合計の上限業法38条1項
8種制限2年以上契約不適合責任の通知期間を「引渡しの日から2年以上」とする特約は有効業法40条1項
8種制限5%・10%・1,000万円手付金等の保全が要る額(未完成は5%超、完成は10%超、または1,000万円超)業法41条1項・41条の2第1項・令3条の5
8種制限30日以上割賦販売の解除・残りの一括請求:30日以上の期間を定めて書面で催告業法42条1項
8種制限10分の3割賦販売:代金の10分の3を超えて受け取ったら、所有権を留保できない業法43条1項
報酬5%・4%・3%売買の媒介(200万円以下/200万円超400万円以下/400万円超の部分)。これに消費税報酬告示第二
報酬800万円・33万円800万円以下の低廉な空家等の売買の媒介は、媒介に要する費用を考えて、依頼者(売主・買主のどちらも)から33万円(30万円+消費税)まで受け取れる特例(令和6年7月1日から。代理はその2倍まで)報酬告示第七
報酬1か月分(0.5か月分)貸借の媒介:合計で賃料1か月分+消費税。居住用建物は、承諾がなければ片方から0.5か月分まで報酬告示第四
監督1年以内業者の業務停止処分/宅建士の事務禁止処分の期間業法65条2項・4項、68条2項・4項
瑕疵担保履行法3週間・50日基準日(毎年3月31日)から3週間以内に資力確保措置の届出。届出がないと、基準日の翌日から50日を過ぎた日から、自ら売主となる新築住宅の売買契約を新しく結べない履行法12条・13条・規則16条

業法=宅地建物取引業法、令=同施行令、規則=同施行規則、報酬告示=宅地建物取引業者が宅地又は建物の売買等に関して受けることができる報酬の額(昭和45年建設省告示第1552号)、履行法=特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律。

語呂にしなかった数字

宅建の語呂ソング

宅建の過去問ループで、覚えた数字を問題で確かめられます。